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　三重県を拠点に、災害に備えた家庭での非常食備蓄を推進している民間団体が11日、台風ヨランダ（30号）の被災者約40世帯が一時的に滞在している首都圏パサイ市のテント村を訪れ、缶入りパンと野菜ジュース計２４０個を寄付した。

　訪れたのは、日本非常食推進機構（ＪＥＦＯ、三重県四日市市）の古谷賢治代表理事ら。阪神淡路大震災や東日本大震災を通し、個人や家庭、職場で非常食を準備している人の少なさを実感した古谷さんが、２０１１年11月に立ち上げた。地元の障害者施設が製造している商品を中心に、１人分の非常食を詰めた小箱を配ったり、販売することで、備蓄を通した自助精神を啓もうしている。

　非常食は３〜５年の賞味期限が切れれば、新しいものと入れ替える必要がある。そこで、古谷さんらは、賞味期限切れが近い非常食を寄付として集め、海外の災害被災地の食料支援として活用することを考案。まとまった量の備蓄を持ち、処分に困っている自治体や大企業とも協力を始めている。被災地支援に活用できると知ることで、備蓄の定期的な入れ替え、点検を促し、常に災害に備える意識も高めることができるという。

　海外被災地への支援は今回が初めて。協賛企業と福祉施設の寄付で、缶入りチョコパンと野菜ジュースを届けた。寄付の量も考慮し、各国政府や国際機関、民間団体が多数活動している被災地ではなく、避難者が集まるテント村を選んだ。

　古谷さんは「日本の『ごみ』を捨てに行くようなことになってはならない」と強調。海外に届ける際は、①なるべく賞味期限が３カ月以上残っている非常食を届ける②被災地の食文化や嗜好（しこう）に反するものは届けない③他団体に委託はせず、古谷さんらが必ず被災者に直接届ける││に気を遣っている。