「日刊まにら新聞」ウェブ

　地元インドネシアの従業員たちに向けて「日本語塾」を開設してから、10月下旬で１年が過ぎた。１年前といえば、東南アジア諸国のウエットティッシュ・メーカーへの売り込み攻勢がようやく実を結び始め、不織布生産・輸出量が増えだした時期だった。それに伴い、徐々に従業員増を図る必要に迫られ、地元高校の男女卒業生を対象に入社試験を何度か繰り返していった。２カ月間で新規採用者が25人にも達した。

◇

　18歳の男女従業員の入社だけに、工場は若さであふれたが、問題のひとつが、日本人駐在員との「意思の疎通」をどう図るかだった。高卒者ではあるが、日本、ましてや肝心の製品である「不織布」に関する知識はほぼ無いに等しい。そこで飛び出したのが「日本語塾」案。駐在員と顔を合わせた時には、まずは日本語であいさつを交わし、日系企業で働く意識を高めてもらう。さらに、生産現場では製品規格を表すのに不可欠な数字を日本語でも覚え、駐在員との相互確認をし合えるようにとの思いもあった。

◇

　そしてあっという間に１年が過ぎた。この間、約60人が週２回、始業前か終業後に日本語を学んでくれた。「おはようございます」のあいさつを受け、発音の良さに思わず振り返ると、品質管理室で毎日、顕微鏡などと格闘している、地元高卒者で入社第１期生の女性従業員。真面目な性格で、日本語学習を続けている。今、彼女の目標は日本の国際交流基金が実施する「日本語能力試験」のＮ５レベルでの合格。２カ月後の12月４日が初挑戦の舞台となる。（道）